求められる三つの条件
私たちは、新入社員を主な対象に社会人としての基礎力を教える研修プログラムを提供しています。社会人としての基礎力とは何かと言うと、私たちはこれを「企業が求める人材像」という以下の図から導き出される三つの条件を満たすことだと考えています。
これら三つの条件こそが社会人として求められる基礎であり、専門的なスキルというのはこの土台の上に積み上げられていくというのが、人材に対する適切な考え方ではないでしょうか。
私たちが三つの条件を満足させられる理由
コミュニケーション能力がある- 私たちの講座を受講すれば、営業力を介した対人関係のスキルを習得した上で、人との交流に求められる本質までを身につけることができます。
人との意思疎通を正確に行い対人関係を円滑にするためには、営業に関するスキルを学び身につけることが有効です。しかしそれだけでは、残念ながら対人関係で一番大事なものは身につかない可能性が高いと言えます。それが何かと言うと、技術的なノウハウではなく、心から相手を思いやる精神性です。
社会人に求められるコミュニケーション能力の定義は色々とありますが、それは究極的に「人から信用してもらう力」のことだと考えます。これは結果的にコミュニケーション能力から得られるものが、「この人がうんと言えば大丈夫だろう」という信用だからです。「事業には信用が第一」という教えを徹底している私たちの講座は、これができます。そして本人のコミュニケーション能力を、技術的にも精神的にも向上させられます。
自分の頭で考えて行動できる- 私たちの講座を受講すれば、自分の頭で考えるための方法論を理解した上で、その活用の必要性までを心から納得することができます。
答えのない問題に対して自分の頭で考えて解決策を出すためには、ロジカルシンキングを代表とする様々な思考法を学ぶことが有効です。しかしそれだけでは、残念ながら実際の行動までは伴わない可能性が高いと言えます。それはなぜかと言うと、人は必要性を感じなければ、学習や実践といった努力への意欲がわかないからです。
今の人たちは終身雇用や年功序列が当たり前でないために、かつてのように無条件で「会社のため＝自分のため」とはみなせません。そのためそれが本当に「自分のため」でもあることを、まず理解させてあげる必要があるのです。「自立した個人」になることを掲げる私たちの講座は、これができます。そして本人から意欲的に自分の頭で考え、行動をするようになります。 （「自立した個人」については、コンセプトページをご参照ください。）
主体的に長く働き続けられる- 私たちの講座を受講すれば、起業という選択肢を学ぶことで逆に、会社に勤め続けることを自分の意志で目的意識を持って行うようになります。
自社において積極的態度で長く務め続けてもらうためには、一度他との選択肢を与えた上で、再度自分の意志で自社を選び納得してもらうことが有効です。しかしこの時他社との選択肢を与えるということは、本気でそれを勧めれば自社否定になってしまうために、どこの会社でも困難だと言えます。
私たちは、これからの時代独立のための力が必要不可欠だと教える一方で、起業という選択肢に伴う大きなリスクも伝えています。そしてその前にまずは、企業の中で経営業務を任されることが一番だと勧めています。そのため私たちの講座を学べば、会社に務め続けることを自分の意志で選択し、さらには昇進へと目的意識を持って働くようになります。
社員研修のご担当者様へ
私たちは、社員研修を行う数ある会社の中で唯一とも言える研修プログラムを提供しています。なぜなら私たちの教えているものは、企業の中でいかに立ち振る舞えばいいかという教えではなく、企業の外へと出るためには何を学び身につけなければいけないかという独立のための教えだからです。
しかし、だからと言って私たちの教えを学んだ人たちも、決して実際に独立してはいません。それは私たちの勧めることが独立することではなく、いざと言う時のために独立できるだけの実力を身につけておくことだからです。彼らはみな就職をして、自分たちの能力が会社に認められることを喜び、そして会社の夢を自分の夢として生き生きと働いています。
経営の神様と呼ばれた松下幸之助氏は、かつて従業員に対して次のようにおっしゃいました。「どんな仕事をしているにせよ、自分が社長であると思って、自分自身の仕事に対して責任を負わなければならない。そうすることによって、製品がどのようにして作られ、どのようにして新しい発見が生まれるかが理解できるようになるし、自分自身の成長を促すことにもなるだろう。」
社員一人一人が「自立した個人」を意識することは、会社にとっても決して悪い話ではありません。むしろ変化の激しいこの時代においては特に、一人でも多くの人へそのような社長の意識を持ってもらうことが求められるのではないでしょうか。ぜひこれを機会に、社員に自立の精神を持たせることは会社にとって有益かどうかをご検討ください。そしてもし有益だと思われましたら、その時は私たちに詳しい研修内容をご説明させていただければ幸いに思います。
